ウィプロのデジタルテレビ・ミドルウエア・ソリューションがハイセンスの4Kテレビを支える

• ハイセンス製4Kテレビ製品向けにISDB-T/S放送およびHD-PVRの機能をサポート
• 日本の最新ARIB仕様に完全準拠
• 4Kテレビ向けの統合可能ソリューション

（ビジネスワイヤ） -- 情報技術・コンサルティング・ビジネスプロセスのサービスを提供する世界一流企業であるウィプロ・リミテッド（NYSE: WIT、BSE: 507685、NSE: WIPRO）は本日、当社のデジタルテレビ・ミドルウエア・ソリューションにより、日本でハイセンスの4Kテレビの投入実現に成功したと発表しました。ハイセンスは白物�電、黒物�電、電子製品を製造する多国籍企業です。ウィプロのソリューションは、ハイセンスの4Kテレビの機能であるISDB-T/S放送およびHD-PVRをサポートし、上等のビューイング体験をお客さまに提供します。

ウィプロは、日本におけるハイセンス4Kテレビ分野のミドルウエアのパートナーとして選定されました。ハイセンスとの提携の一環として、ウィプロは市場投入可能な当社のソフトウエアスタックをハイセンスの4Kテレビ製品ポートフォリオに組み込みました。また当社は、ハイセンスが4K��テレビの派生製品として最近発売した製品についても、開発ライフサイクルの加速化に貢献しました。

ウィプロのミドルウエア・ソリューションは日本の電波産業会（ARIB）の最新仕様（ISDB-T/S）に完全準拠し、またAndroid TV、リナックス、QNX、その他のオペレーティングシステムとの統合に対応しています。ウィプロのソリューションにより、スマートテレビの重要機能であるハイブリッドマルチチューナー（地上波および衛星）、ダイバーシティーアンテナ、ワンセグ／フルセグサービス、BS／CS、 BCAS検証、固定／モバイルレシーバーのサポート、高度なHD-PVRシナリオなどを実現することができます。

ウィプロ・リミテッドの製品工学サービス担当シニアバイスプレジデント兼グローバルヘッドを務めるAnita Gantiは、次のように語っています。「私たちは、日本での4Kテレビ製品の発売でハイセンスと提携できることを喜ばしく思います。当社のデジタルテレビ・ミドルウエア・ソリューションの投入成功は、このソリューションがクラス最高の品質であることの証であり、世界のメディア業界で選ばれるパートナーになるための当社の傾倒�りの確かさを一層裏付けています。」

ATSC、DVB、ISDB、その他の双方向型規格に基づくデジタルテレビ・ミドルウエア・ソリューションを提供するウィプロの専門的能力は、世界のパートナーに活用されています。ウィプロのミドルウエア・ソリューションは15年以上にわたり、世界のデジタルテレビ、セットトップボックス、車載インフォテインメント機器に力を与えてきました。

ウィプロ・リミテッドについて

ウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT）（BSE：507685）（NSE：WIPRO）は、情報技術・コンサルティング・ビジネスプロセスのサービスを提供する一流企業として、顧客のビジネスを改善するソリューションを提供しています。ウィプロは、豊富な業界経験と「技術によるビジネス（Business through Technology）」の360度の視野を生かして、ビジネス成果をもたらしています。ウィプロはデジタル戦略、顧客中心の設計、高度な分析と製品設計に対するアプローチを動員して、顧客が順応性のある優れた事業を構築できるように支援しています。その包括的なサービスポートフォリオ、持�可能性への真摯な取り組み、良き企業市民活動で世界的に認められているウィプロは、17万人を�える献身的な従業員を擁し、6大陸に顧客を持っています。詳細情報についてはwww.wipro.comをご覧ください。

将来予想に関する記述および注意事項

当社の将来の成長見通しに関する本リリース中の特定の記述は将来予想に関する記述であり、実際の結果が当該将来予想に関する記述中の見込みと大幅に異なることになる複数のリスクおよび不確実性を含んでいます。これらの記述に関するリスクおよび不確実性には、当社の収入、収益および利益の変動に関するリスクおよび不確実性、当社の成長を生み出し成し遂げる能力、ITサービス業界における激しい�争、当社のコスト面での優位性を�持する能力、インドにおける賃金の上昇、高度の技能を持つ専門�を引きつけ�持する当社の能力、固定料金、固定時間形式の契約における時間と費用の�過、クライアントの集中、移民の�限、当社の国際事業活動を管理する能力、当社の中核となる重要領域におけるテクノロジーへの需要の減少、電気通信�の途�、見込まれる買収を成功裏に成し遂げ統合する当社の能力、当社のサービス契約上の賠償責任、当社が戦略的投資を行っている企業の成功、政府の財務上のインセンティブの撤回、政治不安、戦争、インド国外での資本調達または企業買収への法的�約、当社の知的財産の不正使用、ならびに当社の事業および業界に影響する一般的な経済�況を含みますがこれらに限られません。当社の将来の業績に影響を与えうるさらなるリスクにつきましては、米国証券取引委員会へ提出した書面に詳細に記載されています。これらの書面はwww.sec.govで閲覧可能です。当社は、適宜、追加的に、書面または口頭により、当社の将来予想に関する発表（米国証券取引委員会への提出書類や株主への報告書に含まれる発表を含みます）を行います。当社は、当社によりまたは当社を代理してなされる将来予想に関する発表を更新することを保証しません。

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