エネルギー貯蔵の未来構築に向けて、QuantumScapeが日本で固体電池の業界リーダーらを招いたシンポジウムを開催

（ビジネスワイヤ） -- 次世代固体リチウム金属電池技術の業界リーダー、QuantumScape Corporation（NYSE: QS）は昨日、電池製造装置および電池材料メーカー、官公庁のリーダー、自動車業界の顧客などの著名な参加者を招き、固体電池エコシステムを強化するためにシンポジウムを開催した。

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Satoshi Nohara, Director General of Japan’s Ministry of Economy, Trade and Industry, at the Solid-State Batteries Symposium (Photo: Business Wire)

シンポジウムは、松井孝治京都市長、経済産業省商務情報政策局長の野原諭氏、そしてQuantumScape CEOのSiva Sivaram博士および電池業界のエキスパートらが講演した。

松井市長は、「京都市では、持�可能な未来に向けて、企業、大学をはじめとする「知」の集積を生かした環境・エネルギー分野でのイノベーションの促進に取り組んできました。次世代Ｅ�に不可欠な固体電池の研�開発のトップランナーであるQuantumScape社がここ京都を拠点に、未来を切り拓く革新的な技術を生みだされることを期待しています。京都市としても、スタートアップの支援や企業立地促進などに取り組み、日本中、世界中から多様な人や企業を呼び込んで、イノベーションを加速してまいります。」とコメントした。

また、経済産業省の野原局長は、「全固体電池は、従来型のリチウムイオン電池を大きく�える性能を発揮し得る、ゲームチェンジにつながる技術です。日本においては、蓄電池産業戦略で、2030年頃の全固体電池の実用化をターゲットに掲げて、この達成に向けて、官民一体となって取組を進めております。シンポジウムにおいて、国内外から多様なメンバーが集まり、全固体電池の実用化に向けた取組を共有・議論できたことは、日本がこの分野で、グローバルな連携を深めながら、技術的リーダーの地位を�持•確保していくに当たって、非常に意義深いものであると考えます。」と付け加えた。

QuantumScape CEOのシヴァ・シヴァラム博士は、「日本は電池技術革新の豊かな歴史を持ち、QuantuｍScape は固体電池の開発と商業化に向けた取り組みを先導している。日本の電池科学の分野とサプライチェーンネットワークにおける卓�性をどのように活かし、よりクリーンで効率性の高い未来に向けた進歩を加速させるかについて、これほど多くの日本のリーダーたちとともに語り合うことができて、光栄に思う。」と話した。

電池は輸送革命の中心となる技術だが、従来型のリチウムイオン電池は自動車産業のニーズを複数の領域において満たしておらず、性能に限界がある。QuantumScapeの全固体型リチウム金属電池は、リチウムイオン電池と比較して充電速度が速く、より長い航�距離を提供できるほか、より安全に作動する設計となっている。同社は2022年、京都に新拠点を開設し、これまで長年にわたって、アジア太平洋地域の電池装置メーカーや材料サプライヤーと提携してきた。

QuantumScapeについて

QuantumScapeは、エネルギー貯蔵技術を革新し、持�可能な未来を実現することをミッションとしています。当社の全固体型リチウム金属電池の次世代技術は、より高いエネルギー密度と速い充電、高い安全性を可能にすることで、従来型のエネルギー源を脱却し、より低酸素の未来へと移行する支援を行うことを目的としています。より詳しい情報は、当社ウェブサイト（www.quantumscape.com）をご覧ください。

将来に関する記述

本プレスリリースの記載の一部は、米国1933年証券法（Securities Act of 1993）第27A条（改正後）および米国1934年証券取引所法（Securities Exchange Act of 1934）第21E条（改正後）における「将来に関する記述」とみなされる可能性があります。これには、将来の事業および成長に関するQuantumScapeの計画および目標、国際的なQuantumScapeの技術の性能およびその応用、QuantumScapeの技術の潜在的影響などに関する記述が含まれますが、これらに限定されるものではありません。これらの将来に関する記述は、将来の出来事に関するQuantumScapeの経�陣の現在の期待、仮定、希望、信念、意図、戦略に基づいており、将来の出来事の結果や時期に関する現在入手可能な情報に基づいています。将来に関する記述は本質的にリスクや不確実性を伴うものであり、その中には予測や定量化が不可能なものもあるため、将来に関する記述を将来の出来事の予測として信頼すべきではありません。将来に関する記述に反映されている事象や�況は、達成されない、または発生しない可能性があり、実際の結果は、大量生産プロセスの構築などによる規模の拡大、商業生産および販売に必要な品質、一貫性、信頼性、安全性、コスト、処理能力の達成、経済・財務�況の変化、およびQuantumScapeの年次報告書および四半期報告書、ならびに米国証券取引委員会に随時提出されるその他の文書の「リスク要因」と題された項目で説明されている情報を含むその他の要因によって、将来に関する記述で予測されているものとは大きく異なる可能性があります。適用法で義務付けられている場合を除き、当社はいかなる将来に関する記述も更新する義務を負うものではありません。

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