デジタル医療技術に対する患者の最近の選好傾向が新調査で明らかに

米国人の大半は技術が医療の一定側面を改善したと考え、10人中8人が技術によって治療を求めやすくなったとの見解

（ビジネスワイヤ） -- レスメド（NYSE: RMD、ASX: RMD）は本日、デジタル医療技術に対する患者の最近の選好傾向を示す企業主導型調査の結果を発表しました。調査結果は、デジタル医療技術の市場は今後も成長する一方であるという楽観論の理由を明瞭に示すものです。

本調査は、全米を代表する3000人の米国人をサンプルとして、エデルマン・インテリジェンスと提携して実施されました。これにより、遠隔デジタル医療技術の利用と同技術への信頼が広く見られることが明らかとなりました。調査対象の56%は現在、少なくとも1種類のデジタルデータ収集ツールで自分の健康をモニタリングしています。

また、ミレニアル世代の76%を含め、60%の人々がインターネットで症�の情報を収集して、自分についての診断を試みています。

さらに意外だと思われるかもしれませんが、遠隔デジタル医療技術が、人々とかかりつけ医との距離を広げるのではなく、お互いの結びつきを深めているらしいのです。調査対象の半数以上は、技術が一次医療提供者との関係を改善したと考え、多くはかかりつけ医とのコミュニケーションの頻度を高めたいと思っています。またそれを成就するための機会が増えていると考えていて、調査対象の68%はかかりつけ医とのリアルタイムの医療情報の共有で技術の役割拡大を望んでいます。

レスメド最高医学責任者（CMO）のCarlos M. Nunez（M.D.）は、次のように説明しています。「今ではアプリやその他のデジタルツールが、私たち自身の健康データ、そしてかかりつけ医への容易で安全なアクセスを常時提供します。これらの実臨床データは、在宅療法の利用法改善に役立つ詳細情報を明らかでき、また医師との会話のきっかとなって、患者が治療を最大限に活用して結果を改善することに役立ちます。同時に、患者のデータにリモートアクセスできる医師は、より簡単に患者をモニタリングし、援助が必要な者に速やかに手を差し伸べることができます。医学研�者は大規模なデータセットを分析し、広い患者集団に適用できる新しいベストプラクティスにつながり得る結果を発見できます。これらの利点はすべて、私たちがケアを受けている現在の方法に変化をもたらし、何百万という人々に対するケアの質を改善し、医療提供者の効率を高めます。」

レスメドは、睡眠時無呼吸症および呼吸ケアのためのクラウド接�型デバイスを1000万台以上、患者の自宅に届けており、デジタル医療技術が健康に好影響を及ぼし得ることを人々に理解してもらうことの重要性を理解しています。

• 睡眠時無呼吸症用デバイスのユー�ーの87%が、遠隔モニタリングやセルフモニタリングの場合でアドヒアランスを示すのに対し、クラウド非接�型デバイスの場合のアドヒアランスは50%程度1。
• 喘息またはCOPDの患者の吸入器使用をトラッキングするデジタルセンサーは、アドヒアランスを最大58%改善し、無症�日数を48%増やし、救急救命室への入室回数を53%減らすことができる2-3。

Nunez CMOは次のように説明しています。「今回の調査結果は、遠隔モニタリングやその他のデジタルツールのメリットに加え、院外ケアの実行可能性について、一般大衆への周知を��する必要性を浮き彫りにするものですが、それは技術によって、患者と医師が1つのチームとして健康転帰の改善でより効率的に連携できるからです。院外ケアを支えるレスメドの接�型医療機器とソフトウエアプラットフォームはそれぞれ、このダイナミックな変化の不可欠な要素であり、世界中の何億という人々の生活を改善するのに非常に重要であると思います。」

レスメドについて

レスメド（NYSE: RMD、ASX: RMD）は、患者を院外で治療して院外生活を�持するための革新的なソリューションを先駆的に開発することで、患者が健康と生活の質を向上させながら生活する能力を高めます。当社のクラウド接�型医療機器は、睡眠時無呼吸症、COPD、その他慢性疾患の患者に対するケアを変革します。当社の包括的な院外ソフトウエアプラットフォームは、患者が在宅または自分で選んだ医療環境にて健康を�持できるよう手助けする専門�やケア提供者を支援するものです。当社は120カ国以上で、より良いケアを可能とすることで、生活の質を改善し、慢性疾患の影響を低減して、�費者と医療�度にとってのコストを低減しています。詳細についてはResMed.comをご覧いただき、@ResMedをフォローしてください。

1 Malhotra A et al. Chest 2018 2 Van Sickle D et al. Eur Resp J 2016 3 Barrett M et al. Health Affairs 2018

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